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今秋の第22回図書館総合展はオンラインにて開催します

2020年の第22回図書館総合展は、イベント・展示・コミュニケーションのすべてをウェブ上で行い、これまでご参加の叶わなかった出展者さん、来場者さんを多くお迎えすることができ、大いに盛り上がりました。下記の特設サイトでその様子をご覧いただけます(会期後もたくさんのコンテンツがアーカイブを公開しています。)

https://2020.libraryfair.jp/
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次回、2021年は11月9~11日を中心に開催します。その形式については、COVID-19をめぐっての社会情況を顧慮し現在検討を重ねています。2021年春頃に開催方針を発表したいと考えております。

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◆第20回図書館総合展記念フォーラム◆

本フォーラムでは、電子出版・電子図書館をめぐる出版界と図書館界のこの10年の歴史的経緯を総括し、これからの出版界と図書館界の協同の歩みを展望します。

 

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2008年4月26日の日本出版学会春季研究発表会の特別シンポジウム「デジタル時代の図書館と出版」において、長尾真・国立国会図書館長が私人の立場で公表したいわゆる「長尾構想」が発表されてちょうど10年となりました。2009年には国立国会図書館の所蔵資料大規模デジタル化、2010年にはいわゆる電子納本制度の答申が行われるなど、国立図書館のデジタルアーカイブ化の動きに対して、日本の出版界は電子出版事業の円滑な発展を阻害するのではという観点から危惧を表明していました。

一方、日本の出版界では2013年にKADOKAWA、講談社、紀伊國屋書店が設立した日本電子図書館サービスの「LibrariE」に象徴されるように、公共図書館向けのコンテンツ提供については積極的に行うように大きく変化してきました。今日では、公共図書館の電子図書館導入において最も高いシェアを誇る「TRC-DL」、多言語対応が可能な「楽天OverDrive」などの電子書籍貸出サービスが次第に定着しつつあり、2018年4月には長崎市立図書館において公共図書館では初めての「ディスカバリーサービス」が開始され、本文検索によるレファレンスサービスの高度化が図られるようになりました。

2007年7月、Googleが「ブック検索」のサービスを日本でも開始し、2009年に日本ペンクラブが声明「グーグル・ブック検索訴訟の和解案について」を発表してからほぼ10年、日本の出版界、図書館界は出版コンテンツの本文検索の時代に本格的に突入しようとしているのです。

本フォーラムでは、電子出版・電子図書館をめぐる出版界と図書館界のこの10年の歴史的経緯を総括し、これからの出版界と図書館界の協同の歩みを展望します。

 

2018年10月31日 (水)

10:30 - 12:00

展示会場内

登壇者

  • ゲスト : ゲスト : 長尾 真 デジタルアーカイブ学会会長、元国立国会図書館長
  • ゲスト : ゲスト : 角川歴彦 株式会社KADOKAWA取締役会長
  • ゲスト : 淺野隆夫 札幌市図書館
  • コーディネーター : 湯浅俊彦 立命館大学文学部教授